講師派遣のご依頼について
当財団の研究員等が、その研究をベースとして、各種講演会やセミナー、勉強会などにて講師をさせていただきます。
テーマや講演時間、講演料などご要望に応じてご相談させていただきます。ご希望がございましたら当財団までお気軽にお問い合わせください。
※講師派遣実績はこちら
詳細を知りたい方はパブリシティのページをご参照ください。
お問い合わせ
公益財団法人中部圏社会経済研究所 総務部
TEL:(052)212-8790
FAX:(052)212-8782
講師派遣の流れ
【ステップ1】講演のご依頼
現在お決まりの内容で結構ですので、ご依頼ください。
※ただし、ご要望に沿えない場合があります。その際はご了承ください。
【ステップ2】講演のテーマ、講師、時間、講演料などのご相談
当財団よりご連絡いただいたご担当者様に連絡いたします。
講演会のテーマ例
分野 | テーマ例 |
---|---|
1.経済分析 | ①東海、北陸、中部の景気動向と概況 ②東海、北陸、中部の経済見通し(年度) ③東海、北陸、中部の産業の構造変化と今後 ④中国経済と東海、北陸、中部経済の現状と見通し ⑤少子高齢化が東海、北陸、中部の経済社会に与える影響 ⑥少子高齢化が東海、北陸、中部の財政に与える影響 ⑦中部圏におけるインバウンドの経済的インパクトと円高や中国の 景気減速の影響について ⑧消費税率引き上げと軽減税率導の導入が中部圏経済に与える影響 について ⑨伊勢志摩サミット等の開催による経済効果について ⑩急増するインバウンドの現状と今後について ⑪18歳選挙権と世代間格差について ⑫北陸新幹線開業に伴う観光を中心とした影響について ⑬全国・中部圏の人手不足の現状と今後の推移について ⑭訪日中国人観光客の爆買いの動向と今後について ⑮レゴランド・ジャパン開業の経済効果について ⑯人手不足と賃金上昇の関係について ⑰ロボット産業市場の現状について |
2.広域計画 | ①インバウンドの現状と課題について ②観光地マネジメント・マーケティング(DMO)の現状と課題について |
3.地域経営 | ①名古屋大都市圏のあり方について ②リニア時代の中部圏・名古屋大都市圏について |
4.産業振興 | ①自動車産業の今後について ②再生エネルギーの利用拡大について |
5.航空・空港 | ①名古屋大都市圏の航空・空港のあり方について |
【ステップ3】正式なご依頼
お申込書に必要事項を記入し押印のうえ、当財団にご郵送ください。
お申込書はこちらからダウンロードできます
【ステップ4】講師の派遣
講演をさせていただきます。
【ステップ5】講演料のご請求
講演終了後、請求書を郵送いたしますので、お支払いをお願いいたします。
講師派遣実績一覧表
日にち | 講師名 | テーマ | ご依頼元 |
---|---|---|---|
2020年10月27日 | 研究部長 島澤諭 |
新型コロナウイルスの感染拡大が与える中部地区経済への影響 | 三菱電機株式会社中部支社 |
2020年2月20日 | 研究部長 島澤諭 |
地域力指標に見る自治体の魅力 | 一般社団法人不動産協会 |
2019年10月5日 | 研究部長 島澤諭 |
シルバー優遇政治超克の戦略 | 東京大学高齢社会総合研究機構 |
2019年7月25日 | 研究顧問 藤井良直 |
リニア時代の中部圏、三重県について | リニア中央新幹線・JR複線電化推進亀山市民会議 |
2019年7月17日 | 研究部長 島澤諭 |
Long-term Challenges and Future Prospects of the Japanese Economy | 在名古屋米国領事館 |
2019年6月15日 | 代表理事 藤井良直 |
リニア時代の中部圏~三重県について~ | 都市環境ゼミナール |
2018年11月15日 | 代表理事 藤井良直 |
リニア時代の中部圏、長野県・伊那谷について | 一般社団法人 長野県経営者協会 |
2018年11月1日 | 代表理事 藤井良直 |
リニア時代の中部圏、岐阜県・西濃について | だいしん経済クラブ |
2018年11月1日 | 研究部長 島澤諭 |
日本、愛知県及び世界経済と貿易の見通しについて | 三河港振興会、愛知県、三河港コンテナターミナル株式会社 |
2018年10月16日 | 研究部 主任研究員 難波了一 |
東海地方の景気動向 | 一般社団法人 不動産協会中部支部 |
2018年10月10日 | 代表理事 藤井良直 |
名古屋三の丸地区再整備の今後の展開に向けて ~ポスト・リニア時代の核心を展望する~ | 名古屋商工会議所 |
2018年9月3日 | 企画調査部長 加藤啓 | 地域におけるエネルギーシステムの最適化 | 電気・電子・情報関係学会 東海支部連合大会 |
2018年6月8日 | 研究部長 島澤諭 |
世代間格差を克服するには-人生100年時代の制度・政策のあり方 | 公益社団法人 日本経済研究センター |
